雑貨から医療機器となったカラコンの適正使用の啓発活動

公開日: 2015年10月07日
著者: yakujiman
Yakujiman
プロフィール
  • yakujiman
  • 製薬会社の学術関連部門・薬事関連部門にて、製品の学術資料・パンフレットの作成、通知・通達のチェックと情報収集、添付文書・製品表示の原稿作成、製品広告のチェック等の仕事をしてきました薬剤師です。関連する業界の情報等を集め、管理薬剤師のためのマニュアル等の作成も行ってきました。今まで携わっていた製品は、医療用医薬品・一般用医薬品の他にも、医薬部外品・化粧品、サプリメント、衛生雑貨、試薬といった幅広い分野に渡っています。
カラコン(カラーコンタクトレンズ)は、「おしゃれ用」として若い女性に好んで用いられていましたが、特に疾病の予防や治療に用いる視力矯正用のものとは違うことから、以前は雑貨扱いとなっていました。ところが目が腫れるなどの健康被害の発生が相次いだことから、2009年11月から高度管理医療機器としての規制がかけられていますが、若い女性の使用が増えてきていることから、若者の街、渋谷でカラコンの適正使用を啓発するキャンペーンをPMDAが行いました。

夏休み期間を利用し、若者をターゲットにしたカラコン啓発活動

医薬品医療機器総合機構(PMDA)は、この夏、カラコン適正使用啓発パンフレット等の街頭配布を8月19日から神宮前の竹下通りで、これと並行して8月17日~23日にはJR渋谷駅構内にも啓発用のポスターを掲示しました。カラコンを使用する前の注意ポイント、眼の異常を放っておくことの恐ろしさ、正しいカラコンのケア方法などの啓発を行うことで、カラコンによるトラブルを減らしてもらう狙いで啓発活動が行われました。少子高齢化社会、日本の人口は毎年25万~30万人減ってきている現状の中、カラーレンズメーカーの2014年の出荷額は、対前年2013年比で12%増加と伸びてきています。その一方で、国民生活センターによると全国消費生活情報ネットワーク・システム(PIO-NET)に寄せられたカラコンに関する使用や目のトラブル等による相談も増えてきていて、その内訳をみると女性が92%、10代が50.8%、20代が29.0%と若い女性に多くなっているという結果がでていました。そこで特に若い女性に人気があるファッションの街である竹下通りと渋谷で夏休み期間を利用した啓発キャンペーンが展開されました。

カラコンの適正使用の啓発活動の内容

実際に、どのような内容のことが啓発されているのかというと、まずは「購入前は、眼科へ行こう」、「定期検査は必ず受けよう」ということです。これは、日本眼科医会がまとめた調査で、コンタクトレンズの使用状況調査を解析すると、眼科で定期検査している人よりも診察なしの人のほうが、眼科で購入した人よりもネット通販などで購入した人のほうが、あきらかに眼障害を引き起こしている確率が高くなっていたことが結果として出ていることからきています。まずは一番重要な事項として、しっかりと眼科へ行こうということがあげられています。適正使用ということでは、「添付文書をよく読んで正しく使おう」、「装用期間を守ろう」といったことも啓発されています。さらには、キャンペーンでは「異常があったら、すぐに眼科へ行こう」、「友達との貸し借りはやめよう」、「ケア用品を使ってケアしよう」といった内容がわかりやすく説明されているような内容になっています。
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